「メルカリを業者として利用したり、業者に頼んだりしても問題ないのだろうか。」
メルカリは商品の出品作業やコメントの対応など、人によってはやることが多いと感じるでしょう。
そんな時は業者としてメルカリを利用して、出品代行や自動出品などをしたいと思うかもしれません。しかし、業者認定は許されているのでしょうか。
今回はメルカリの業者認定について知りたい人向けに、それが可能かどうか解説していきます。また、業者認定による悪影響や業者認定される行為も説明しているので、ぜひ最後までご覧ください。
業者認定について理解して、滞りなくメルカリを利用しましょう。
目次
メルカリの業者認定とは
メルカリの業者認定とは、メルカリを業者が行っていると判断されることです。業者として認定されると、様々な処置がなされます。
この業者認定は、業者による商品の自動出品や出品代行を防ぐために存在しているルールです。
もし、業者が自由にメルカリを使えると、一般的な個人との差が出るでしょう。そのような不公平を生まれさせないために、業者と区別しています。
この業者認定は予告なく、突然行われるので注意が必要です。この後説明する業者認定になるかもしれない行為に心当たりがあったら、できるだけ早く改善しましょう。
業者認定されてしまっても、対策すれば1週間から1ヵ月で解除されると言われています。しかし、業者認定の期間があまりにも長いと、アカウント凍結につながるので気をつけてください。
メルカリの業者認定の悪影響
そもそもメルカリでは業者による出品が禁止されています。それはメルカリガイドの利用規約に記載されているので、一度読んでおくとよいでしょう。
たとえ個人でメルカリを使っていたとしても、メルカリに業者として認定されてしまうこともあります。その場合でもこれから説明する悪影響が及ぶので注意してください。
業者認定による最も大きな悪影響は『商品を出品しても、下位表示されること』です。
メルカリは商品を新しく出品すると、新着として検索の上位に表示される仕組みです。上位表示されると多くの人に見られるので、購入率が格段に上がります。
商品を売れやすくするために商品を定期的に再度出品することは、有名かつ効果的な手法の一つです。
しかし、業者認定されてしまうと、商品を何度も再出品しても上位表示されません。さらに、表示ランクも下位になるので購入率は大きく下がるでしょう。
出品者にとって、メルカリは商品が売れるかどうかが最も重要なポイントです。業者認定によって、それが脅かされてしまうとなると、無視できない問題ではないでしょうか。
業者認定されかねない行為
では、メルカリでどのような行為をしたら業者認定されるのでしょうか。一般的には次のような行為が業者認定につながります。
- 一度に大量出品する
- 商品説明がどれも酷似している
大量の商品をほぼ同じ時刻に出品することは、個人ではまず不可能です。なので、大量の同時出品は業者によるものだと判断され、業者認定につながります。
出品予定の商品がたくさんある場合は、少し合間を空けつつ出品作業を進めるとよいでしょう。
メルカリでは商品ごとに詳細な説明を記載する必要があります。しかし、出品している商品の説明欄のフォーマットや言葉がどれも似ていると、自動で行われているのではと思われてしまいます。
商品説明のテンプレートを作っておくことは出品作業の手間が省けて便利です。ただし、すでに出品済みの商品と同じにならないように、オリジナルのコメントなどを入れておきましょう。
ここまで説明した2つの方法の対策をしても業者認定が解けない場合は、メルカリに直接問い合わせるべきです。
業者認定されている間は下位表示が続いて、売上に悪影響になるでしょう。少しでもその期間を短くするために、早急に対応してもらえるよう促すべきです。
メルカリの業者認定は絶対に避けよう
ここまでメルカリの業者認定について解説してきました。
業者認定とは、メルカリを業者が行っているのではないかと判断されてしまうことです。この仕組みは自動出品や出品代行などを通じて、個人との格差を防ぐためにあります。
また、業者認定は突然行われるので注意が必要です。
そんな業者認定の最も大きな悪影響は『商品出品時に下位表示されてしまうこと』です。下位表示されると、ユーザーの目に触れる機会が減り、売上の低下につながります。
もし、業者認定されたら以下の行為をしていないか確認してください。
- 同時に大量の出品をしている
- 商品説明をどれもほとんど同じにしている
基本的に、業者認定は1週間から1ヵ月で解除されます。それまで待っても解除されない場合はメルカリに直接問い合わせてみるとよいでしょう。
業者認定を避けて、メルカリで最大限の利益をあげていきましょう。
メルカリについてさらに詳しく知りたい人は以下の記事も参考になるので、ぜひご覧ください。
記事内の情報は2019/10/27時点のものです
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